「4.4.6 教育」の項目には、３項目が挙げられてますが、 ISO 9001 の「訓練」と違って、“理解度”を測るのは難しいかと思います。 力量が必要なものは、やらせてみてできれば理解度は測れますが、 周知・徹底などは 理解度 を測るのは難しいかと思います。

　「自覚させる手順」として、 受講後にテストや感想文(小論文)などの仕組みが必要になるのではないかと思います。 必要に応じては誓約書なども必要かもしれません。 組織として「確かにこいつに教育をした」と言えるように、 授受書のような個々のエビデンスも必要になってくると思います。 エビデンスということですと、 “直筆の何か”ということになるのではないかと思います。 また、併せて「社員満足度」を測っておく必要もあるかもしれません。

　教育のやり方としては、 集合研修でないといけないということでもなく、 テキストの配布や市販のビデオでも e-ラーニングでも、教える形態は何でもよく、 教育の内容と、上記のような仕組みがあれば十分であるかと思います。 ３項目以外にも、“役割と責任”に応じて 追加の教育をしなければならないでしょうから、 ISO 9001 にあるような“力量”の考え方が必要になるかもしれません。

　そういう意味でも、カリキュラムは１つでなくてもよく(一律でなくてもよく)、 部署や役割に応じて追加の(上乗せの)カリキュラムを作っていくスタイルでも 構わないでしょう。合理的にメリハリをつけるのは構わないと思います。 “教育計画書”には、時期や費用だけではなく、 カリキュラムや教育テキストの用意も含まれてくるかと思います。